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いま注目の”HRTech”。導入メリットやサービスの種類を解説

近年大きく注目されているHRTech。 なぜ注目を集めているのか?そもそもHRTechって何?何ができるの? 今回の記事でご紹介します。

HRTechとは?



「Human Resource × Technology」からくる造語

人事・人材を表す「Human Resource (HR)」と技術という意味のある「Technology」をかけ合わせて生まれた造語が「HRTech」です。 人事領域でのテクノロジー活用を表しており、クラウドやAI、データ解析といったテクノロジーを活用し、多岐にわたる人事業務の効率化と質の向上を目指すサービス全般を指します。

「〇〇 × Tech」が注目される背景

近年、HRTechのみならず、「〇〇Tech」と称したサービスが発展しています。 例えば、金融と掛け合わせて「FinTech(フィンテック)」、教育と掛け合わせて「EdTech(エドテック)」などがあげられます。 「規制や常識にとらわれず、古くからある領域に対してテクノロジーを応用し新たな価値をもたらそう」 そんな考え方から〇〇Techは注目されているのです。 さらに日本では特に、

  • 少子高齢化による採用難、働き手不足
  • ・働き方改革による働き方の多様化

こういった背景から、より少ない人数で企業を支える必要性が生まれ、業務効率・生産性の向上のためにテクノロジーを活用することに注目が集まっています。

HRTechが活用されている主な3領域

HRTechは大きく3つのカテゴリに分けられます。 ここからは、それぞれどのようにHRTechが活用されているのかを解説していきます。

1. 人事業務のデータ化・一元管理

社員それぞれの個人情報や評価、異動歴などのデータは、量が膨大なだけでなく、プライバシーの保護、適切なタイミングで取り出せるかなど、管理が難しいものです。 HRTechを導入すると、これら「人」にまつわるあらゆる情報をデータ化し、コンピューターの中に集約・一元管理できます。 また集約したデータを分析して、人事戦略に役立てることも可能です。

2. 定型業務の削減・オペレーションの効率化

人事業務につきものである、入社や退社、昇進、出産などに応じた労務管理に代表される定型業務。 人事担当者はこのような定型業務に膨大な時間を費やしてきました。 また、社員にとっても、手続きに必要な書類を記入、不備があれば修正、再提出、など時間がかかってしまう業務です。 HRTechによって、書類の記入・提出がWebでできるようになったり、データの更新・変更が簡単になったりと、定型業務にかかる時間の削減や効率化が可能になります。

3. 組織活性化・従業員満足度の向上

優秀な人材の確保が難しくなってきている今、自社への貢献意欲や愛着といった「従業員エンゲージメント(Employee Engagement)」を高めることは企業にとって大事なポイントといえます。 HRTechのサービスの中には、そういったエンゲージメントに焦点を当てたサービスも多くあり、マネジメントなどに活用されています。 上記に書いたようなデータ分析や定型業務の効率化に重きを置いたサービスも、社員にとってのストレスを減らしていくという意味では、エンゲージメントを高めるサービスともいえるかもしれません。

HRTechの主なサービスの種類は?

 

1. 採用管理システム

採用業務に関連するサービスは、「採用管理システム」または「応募者管理システム(Applicant Tracking System : ATS)」と呼ばれます。 応募者の履歴書やメールのやりとり、面接の評価データや進捗状況など、採用におけるデータを一元管理できるのが特徴です。 また、そのデータから選考通過率や内定承諾率などを分析することも可能です。

2. 人材管理システム

「タレントマネジメントシステム」とも呼ばれている、人材管理に関するサービス。 入社した日はいつか?どこの部署に配属されていつ異動した?評価は?退職理由は? など、従業員に関する情報を一元管理するサービスです。 さまざまな切り口でセグメント分けが可能なので、組織ごとの人員構成を見て傾向や問題を把握したり、平均勤続年数や離職数などから離職の要因分析にも役立てることができます。

3. 労務管理システム

労務管理システムは、保険や給与計算などの各種手続きを支援するシステムです。 サービスの多くは、ウェブ入力でオンラインで各書類を作成できます。 いろいろな手続をシンプルに行えるため、労務担当だけでなく、従業員の運用工数も大幅に削減できます。

4. 勤怠管理システム

社員の勤怠状況を管理するシステム。 さまざまな打刻方法に対応したサービスが多く、勤務体系が多様な企業でも、正確な勤務時間を把握できます。 給与計算ソフトと連携させたり、休暇や残業の申請を行ったりと、さまざまな業務の簡素化・工数削減が可能です。

5. 教育・育成管理システム

内定者研修や入社研修、リーダー・マネージャー研修など、教育・育成に関する領域では、「学習管理システム(Learning Management System : LMS)」と呼ばれるサービスが提供されています。 これは学習教材を配信したり、受講状況や成績を管理するシステムで、社員のスキルアップを支援できるだけでなく、教材費や会場費用などのコスト削減にもつながります。

HRTechを導入するメリット

 

HRTechは期待できる効果が大きい

HRTechの導入によって、紙で行っていた人事業務をデータ化でき、時間削減や効率化につながります。 また、サービスを上手く活用すれば、社員の定着率やエンゲージメントを高めることができ、結果的に採用費のコスト削減にもつながるでしょう。 さらに、マネジメント面でも効果が期待できます。適切な人材配置につながるタレントマネジメントや、社員1人1人のフォローをして意欲向上につながる仕組み作りなどが可能です。

一方で課題も

急速に普及が進むHRTechですが、参入企業が多いがゆえに、多種多様なサービスが提供されています。 自社のビジネスモデルや、組織課題を把握し、それに合ったサービスを見極めなければなりません。 また、せっかくHRTechを導入しても、活用しきれなければ意味がありません。人事戦略の中で、HRTechをどこに位置づけて、どのように活用していくかをしっかり決めてから導入する必要があります。

自社にあったHRTech導入で、攻めの人事になろう

今後もHRTechの市場は拡大し、さらに多様なサービスが提供されていくと考えられます。 テクノロジーでカバーできる領域が増えるほど、「人にしかできない」領域での差が開く時代になっていくと言えます。   HRTechをうまく導入・活用すれば、自社の未来を見据えた人事戦略をたてて実行する「攻めの人事」になれるのではないでしょうか。  


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採用ハック編集部
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